インナーブランディング
2020.09.30
2019.05.14
目次
会社組織の活性化は、どの企業にとっても大きな課題です。組織活性化に向けて取り組んでいる企業は、いま足りないのは一体どんなところかなのかと悩んでしまいますよね。ひとことで活性化といっても企業ごとに特徴があり、抱えている課題もそれぞれ異なります。活性化するための方法も1つではありません。自社の現状にふさわしい活性化の方法とはどんなものなのか、組織活性化のための具体的な対策方法について解説していきます。
そもそも組織活性化とはどのようなことかというと、チームの一員として、従業員一人一人が主体的に意識を持って目的に向かい活動している状態のことをいいます。組織を構成している各従業員が、それぞれ自覚と高い意識を持って、チームや企業の目標に向かって日々仕事をする様子を組織活性化というのです。
企業の目的を達成するためには、組織の意向を従業員に適切に把握してもらい、行動してもらう必要があります。上司など上の立場にある者が下の立場にある者をリードするだけでは足りません。それぞれの従業員が自ら考えて行動する姿勢を持っていることが大事です。命令でいやいや仕事をしている、何となく毎日決まった仕事をやって終わりにしているというのでは、活性化されているとはいえません。目の前の課題について自ら考え、よりよい方向に向かって自分から行動する従業員が揃っている組織は、活性化されているということができるでしょう。
このように組織を活性化された状態にするには、マネジメントが大事です。課題を解決し、組織として成功するためのマネジメントをすることで組織活性化に繋げていくことができます。
組織活性化できている企業の特徴としては、まず経営層と従業員が組織の経営理念やビジョンの共有をしっかりとできていることが挙げられます。企業としてのビジョンが従業員にまでしっかり浸透していることが大事です。経営者がいくら高いビジョンを掲げていても、現場で仕事をする従業員に浸透していなければ、やらされているだけの仕事になってしまいます。
従業員の仕事に対するモチベーションが高いのも、組織活性化できている企業の特徴です。活性化されている企業の従業員は、企業や自分のゴール・目標がしっかり見えているので、毎日やる気を持って仕事に取り組むことができます。活性化されていない企業の従業員は、目の前の仕事がどんなゴール・目標に結びつくのかわからないので、モチベーションを維持しにくくなります。
適切なツールや仕組みによって組織内のコミュニケーションが取れているというのも特徴でしょう。社員一人一人がやる気を持って仕事をするほかに、チームや部署全体でもモチベーション高く仕事をしているのが、活性化している企業です。そうなるためには、従業員相互のコミュニケーションが活発であることも大事です。そのため、活性化している企業は、チャットツールの導入などで、従業員間のコミュニケーションを図っているところが多く見られます。
効果的な人材育成システムができあがっているという点も特徴として挙げられます。従業員が自分の能力やスキルを磨いていけるシステムが整っていると、従業員の成長意欲を育てることができます。従業員がもっと仕事ができるようになりたいという気持ちを維持しやすくなるので、組織活性化につながります。
組織活性化のために企業ができる取り組みには、いろいろなものがあります。組織活性化を目指すなら、できることからすぐにでも始めてみると良いでしょう。まず、従業員と上司が定期的に面談を行うことが挙げられます。上司と部下のコミュニケーションがうまくいっていないと、意思疎通できないまま仕事を続けることになり、チーム・部署として活性化できません。上司との面談だけではなく、ナナメ面談を実施することも大切です。ナナメ面談とは、直属の上司ではなく他部署の上司などと面談することをいいます。直属の上司には言えないようなことでも伝えやすくなり、意見が出やすくなるというメリットがあります。職場での人間関係も広がって、いろいろな意味で活性化が期待できるでしょう。
無駄をなくすための会議を実践することも大切です。毎日ルーティン的な仕事ばかりしていると、ついだらだら仕事をしてしまって組織の停滞につながってしまうことがあります。仕事の無駄というのは、自分ではなかなか気づきにくいものです。そこで、会議でそれぞれの仕事をみなで見直し、無駄なことをしていないかチェックし合うことで、効率的に仕事を行う環境を作ります。報奨制度や業務課題に関する提案制度を見直して強化することも重要です。従業員のやる気を引き出せるようなインセンティブを整えることで、モチベーションアップを図ります。誰でも何の目標もないのに、ただ頑張ることはできません。報奨制度や提案制度を整えて、頑張れば認めてもらえるということがわかれば、従業員も自ずとやる気が出るでしょう。
マルチ担当制を導入するという方法もあります。従業員が複数の仕事を担当できるようにするという制度です。いろいろな仕事を兼務することで刺激を受けることができ、日々新鮮な気持ちで仕事をすることができます。コミュニケーションを活性化するために、社内SNSやチャットツールなどITツールを導入するのも良いでしょう。社内報を発行して社内の取り組みを周知し、積極的に参加してもらうように仕向けるのも大事です。新入社員の丁寧な育成を行うことも重要なポイントです。人材育成システムを整えることで、従業員を成長させることができ、組織の活性化へとつながります。
組織活性化を上手く行うコツとしては、目標設定・期日管理を徹底することがまず大事です。目標もなく人は頑張れませんし、期日がない仕事は終わりが見えないので、どうしてもモチベーションが下がってしまいます。やる気を維持しながら仕事をするには、いつまでに何をやると決めて実行することが大切です。
業務効率化や従業員が働きやすいと思えるような職場作りをすることも重要なポイントです。無駄の多い仕事はやる気がなくなりますし、働きにくい環境でモチベーション高く仕事をすることもできません。労働環境を整えるだけでも、組織は活性化していきます。これまで紹介してきたさまざまな方法を実践しつつ、従業員一人ひとりのモチベーションコントロールをすることも大事です。モチベーションは気持ちの問題なので、適切に管理することで維持しやすくすることも可能です。
組織活性化を成功させた企業の事例としては、月に1度の社長面談を実施するようになった企業があります。企業のトップと直接意見交換できる場を設けることで、経営理念やビジョンを共有しやすくなり、組織が活性化していったという例です。また、サンクスカードの導入を行った企業もあります。お互いにありがとうを言い合う雰囲気を作ることで、組織のコミュニケーションが活発になり、社内が活性化していきました。ホラクラシー経営の実施で、組織活性化に成功した例もあります。縦社会をなくしフラットな組織にすることで、意見を言いやすい環境を整えて社内を活性化させることができました。
組織が活性化すれば、従業員が働きがいを感じやすくなり、生産性の向上にも繋がっていきます。従業員がやる気を維持して、前向きに仕事を進められるようにすれば、会社全体の雰囲気も活性化して、企業の業績も自然と上向きになっていくのではないでしょうか。従業員の士気を高められるように紹介した方法や事例を参考にしながら対策をしていきましょう。
【関連リンク】
社内報をリニューアルしたい時に読んでほしい記事5選
https://nippon-pr-center.com/column/200930/
新着記事
Web社内報とは?媒体を紙からWEBへ切り替えるメリットについて
Web社内報とは?媒体を紙からWEBへ切り替えるメリット...
社内コミュニケーションツールの現状は?活用するメリット・デメリット
社内コミュニケーションツールの現状は?活用するメリット・...