コンセプトの作り方

会社にとって、事業の核ともなる事業コンセプトを打ち出すことはとても重要です。コンセプトのない会社は、舵のない船を操縦しているようなものです。ターゲット層へ事業をアピールしたり、商品やサービスを購入してもらったりするためにもコンセプトは欠かせません。そもそも、ビジネスを成功させるためには、明確なコンセプトなしでは何も始まらないでしょう。

ここでは、コンセプトとは何か、コンセプトの重要性、事業コンセプトの作り方などについて紹介します。

コンセプトとは？

ビジネスを円滑に進めていくためには「コンセプト」が必要です。一般的なコンセプトには、思考や考え方という意味がありますが、ビジネスにおいてはさらに深く掘り下げて「（企画や商品の）方向性」という意味合いも含まれます。

本来、とても抽象的な存在であるコンセプトですが、ビジネスの核ともなるとても重要なものです。コンセプトなくしてビジネスを成功させることはないといっても過言ではありません。何かの企画を立ち上げる際に使用されるコンセプトという言葉には、その企画の枠組みという意味があり、どんな方向性で企画を進めていくことになるのかの指針ともなるのです。コンセプトを定めたら、実際にそれを具体化していく作業こそがビジネスとも言えるでしょう。

コンセプトと混同しやすいものに「テーマ」があります。テーマは何らかの行動の基になる考え方で、コンセプトはテーマを前提にしたものと捉えられます。例えば、新しい美容液を企画するケースでは「50代女性の肌に合う化粧水」というテーマが設定されたうえで「50代女性向けの肌トラブル別の化粧水」「50代女性向けの夜のお手入れ用の化粧水」など、さまざまなシーンごとのコンセプトを作り出すことができるのです。

事業コンセプトの重要性

事業のコンセプトが明確に設定されていないと、ビジネスのあらゆる場面でブレを生み出す可能性があります。例えば、核となるコンセプトがなければ、自社商品やサービスの営業を行う際にも、クライアントの関心をつかむことが難しくなるでしょう。何をどうアピールして良いのかわからず、中途半端な商品やサービスの説明で終わってしまう可能性があります。事業コンセプトを打ち出すためには、まず会社の基本理念を理解しておくことが必要です。

ただ単に「私の会社は〇〇を製造しています」と紹介するだけでは、事業の魅力を伝えることはできません。ビジネスを通じて何をしたいのか、何を提供できるのかを相手に伝えるためにもコンセプトが重要になるのです。また、コンセプトが明確になると、競合他者との差別化を図ることができます。自社ならではの強みをアピールすることで、多くの会社のなかからクライアントに選んでもらうことが可能になります。

作り方１「経営理念や方針は何か？」

ビジネスに欠かせないコンセプトを作る際には、会社の経営理念や経営方針に基づいていることが大切です。これらに基づいていない場合、なんとなくまとまりが悪く、クライアントを惹きつける魅力に欠けるでしょう。では、そもそも経営理念や経営方針とは具体的にどのようなものでしょうか。

経営理念とは、会社が活動するうえで欠かせない、最も基本的な考え方のことです。基本的には、会社の創業者や社長などによって作られ、会社の基礎となる信条や価値観、理想などが掲げられています。ほとんどの会社は独自の経営理念を持ち、それを基盤にビジネスを進めているのです。

経営理念は必ずしも営利目的のものだけでなく、社会に貢献したいという思いも含まれます。理念を明確に打ち出すことで、社外には会社のイメージをアピールでき、社内的には社員一丸となって事業に取り組む団結力を生むことができるでしょう。

一方の経営方針は、経営理念を実現するための具体的な方法のことです。経営理念が抽象的な概念になりがちなのに対して、経営方針ではより具体的は行動の指針ともなる考え方です。

作り方２「何を提供するのか？」

事業コンセプトを作るためには、「何をどのように提供するか」を考えることが欠かせません。

「何を」とは、自社独自の強みとなる商品の品質や、優れたサービスを提供した実績などを指します。どんな会社でも、社会に向けて売り出したいものやサービスがあるはずです。それらを「どのように」提供するかを考えることで、自ずとコンセプトが定まります。

ここでは、商品やサービスを売り出す流通経路や価格などの提供方法を検討しましょう。自社商品やサービスの強み、特徴を踏まえて、外部に向けてその魅力を具体的に伝えることができるコンセプトを打ち出すことが重要です。

会社の規模が大きくなればなるほど、対象となる相手も広くなるため、コンセプトが抽象的になりやすい傾向にあります。しかし、なるべく具体的なコンセプトを打ち出すことで、次にどのような行動を起こせばいいかの指針にもなります。自社の商品やサービスを、必要としている人へどんな方法で届けるのかを常に考えておけば、ぶれずにビジネスを推し進めることができるでしょう。

作り方３「ターゲットの設定」

コンセプトを作るためには、商品やサービスを提供するターゲット（購入層）を設定することが必要です。ターゲットを設定しなければ、商品やサービスを売り込むための手法を定めることができません。まずは、誰に向けて、どのような商品やサービスを提供したいのかを決めましょう。ターゲットが決まれば、具体的にどのような方法でアピールするかの方法を打ち出すことができます。

例えば、飲食店をオープンすると想定しましょう。ターゲット層がファミリー層なのか、独身で自由にお金を使うことができる層なのか、学生なのかで全く異なる店ができあがります。ターゲット層によって、価格の設定や店の立地、インテリアなども異なってくるでしょう。ターゲット層を設定することで、ターゲットのニーズを調査することもでき、満足してもらえる商品やサービスを提供することに繋がるわけです。

作り方４「競合のコンセプトを知る」

自社のコンセプトを打ち出すための方法として、競合他社のコンセプトを参考にするという方法が挙げられます。これは、決して他社のコンセプトを真似るという意味ではなく、コンセプトがかぶらないようにするためにはとても重要なプロセスなのです。

競合他社とは、同じような商品やサービスを提供している、同じ消費者層をターゲットとしているなどの会社です。相手のほうがより多くの顧客を有している場合には、とても気になる存在となります。

競合他社のコンセプトを知ることで、他社にはない自社独自の強みや特徴を前面に出すコンセプトを作り上げることができます。他社が真似したくてもできないアピールポイントをしっかりと把握することで、他社に差をつけることが可能でしょう。すでに自社が持っている強みを、競合他社と比較することで見つけ出すことができるのです。

コンセプトを社内共有しよう

事業の核ともなるコンセプトは、社員全員で共有することがポイントです。社員一人ひとりがしっかりと事業コンセプトを把握することで、全社一丸となって業績アップに貢献することができるでしょう。

コンセプトを共有するためには、社内メールや社内報などを活用すると効果的です。特に、紙媒体で提供されることが多い社内報は、会社や事業のコンセプトを社員に浸透させるための有力なツールとして利用されています。会社からの発信を的確に社員へ伝え、トップダウン型の情報共有ができる場として有効です。これらをうまく駆使して繰り返しコンセプトを発信することで、社員全員で事業コンセプトを共有することができます。