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社内報のつくりかた

本当に社内報は必要なのでしょうか

2016.05.18

本当に社内報は必要なのでしょうか

こんにちは、プロデューサーのkitaです。
社内報の発行を検討されている企業様から、大いに自問自答した結果として、本当に社内報は必要なのでしょうか?と質問されることがあります。

それは、何故でしょうか?社内報と言っても、印刷物、イントラ、動画、壁新聞、メールなど様々でではありますが、インターナルコミュニケーションのために定期的に発行するメディアを用意することは間違いなく必要なのですが。

社内報は、一般的には社員数100人を超えたところで、必要かどうかの検討がされ始めます。

弊社の社内報制作の実績としても、社内報制作の最少が100部です。社員100人以上で、社内報が発行されていない企業で何が起こり始めるかと言いますと、「情報共有がされていない」「他の部門が何しているか分からない」「社内に一体感が無い」などの意見が出始め、社内がザワつき始めます。

何故か?おおよその目処として、社内の組織だった指示系統の限界人数に達したのだと思います。

「それを解決できるのは社内報に間違いない!」と、一度は必要性を感じたにも関わらず、必要かどうかの議論に立ち戻ってしまう企業様がいる。それは、社内報制作に必要な3つの重要なポイントのどれかが欠けている状態に陥ってしまっていることが原因であると思われます。

3つの重要なポイントというのは、

1.制作体制は出来ているか?
2.発行目的、読者ターゲットは定まっているか?
3.配布方法は構築されているか?

上記、3つがきちんと考えられていないために、3つを有機的に機能させられずに、結果として「読まれない」社内報しかシミュレーションできないという事態に陥っている。そして、出しても意味が無いという結論に達する。しかしそれは、社内報は意味が無いということではなくて、「読まれない」社内報は意味が無いというシミュレーション結果にしかすぎません。「読まれる」社内報を発行できるように、3つの重要なポイントをクリアーしてみることに、頭を働かせてみなくてはなりません。

しかし、社内だけで、それら3つの重要なポイントをクリアーするのは、経験が無いと非常に難しいものです。また、社内報をご担当される方の多くは専業ではなく、他の業務と兼業をされている方が殆どですので、全ての課題解決に時間を割けない方が沢山います。

そのような場合は、弊社のような外部パートナーに相談してみることをお勧めします。
一緒に楽しく、「読まれる」社内報作りをしていきましょう。

 

 

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